プロセスを通じて
自分と仲間を
成長させる

2005年4月入社

生活者向けサービスマーケティング事業ユニット

中内一詞

Nakauchi Kazunori

生活者向けサービスマーケティング事業ユニット

関西学院大学文学部卒業

徳島県出身

入社後は経営管理ユニットで長くキャリアを積み、2021年7月からコンテンツ事業ユニット（現：生活者向けサービスマーケティング事業ユニット）で編成・広報などに携わりマネジャーを務める

「ロジカルに仕事を
進めることが大切」

中内は2005年の入社以来、経営管理ユニットで人事や経理などの業務でキャリアを積んでいたが、2021年7月からコンテンツ事業ユニット（現：生活者向けサービスマーケティング事業ユニット）の仕事に抜擢された。
視聴率やデジタルに関するデータから自社の強みや課題を分析し、新たな打ち手を考える毎日だ。

「ロジカルに戦略を組み立てる上で、管理部門の仕事で学んだことが生きていると思います。目の前の課題を分析し改善していく方法は、視聴率獲得というミッションでも役立ちました」

視聴率を上げる仕事は、予算や活動量を増やせば達成できるほど簡単ではない。
中内は「これまでやっていないことでも仮説をもってトライしてみよう」という考えで取り組んだ。
当初は自身で考えることが多かったが、メンバーにも経験とノウハウが蓄積され今はともに考えることができるようになった。
「どんなことを言っても否定しない」という心理的安全性を重視。すると、メンバーから活発にアイデアが出るようになった。

一例を挙げると、朝の情報番組の視聴率を上げるため、メンバーと知恵を絞り親子で楽しんでもらえるよう自社でクイズ形式のCMを制作し放送した。
中内は「視聴者に『KSBはいつも何かやっていて楽しそう』と思ってもらうことも大事なブランディングです」と話す。
そんな思いも通じてか、世帯視聴率は2024年度、2025年度と連続で3冠（※）を達成した。

（※）全日帯（6-24時）、ゴールデン帯（19-22時）、プライム帯（19-23時）のそれぞれの時間帯で平均視聴率1位を達成すること

「ありがとう」
「いいですね」を忘れない

夕方のニュース番組「News Park KSB」では、報道クリエイティブコンテンツ事業ユニットと連携しながら視聴率の向上に取り組んでいる。

報道では番組ごとにターゲットを設定しているが、「News Park KSB」でもどんなニュースが求められているかを時にはターゲット層の生活者にヒアリングしながら番組作りに活かしている。
今放送されているコーナーも生活者から実際に集まった声から生まれたものも多いのが特徴だ。

各局がしのぎを削る夕方ニュースで自社の番組の特徴を知ってもらうことは重要だ。
中内とチームメンバーは他局との差を知ってもらおうとして「News Park KSB」の特徴をわかりやすく伝える番宣CMを制作し、視聴率アップを後押しした。

視聴率を上げるためのアイデアは、最初から豊富だったわけではない。
中内は「ありがとう」「いいですね」という細かい声掛けを忘れず、どんなことも話せるようなチームづくりを心がけた。
「小さな仕事も見ていてくれる」という安心感が、チームの肯定的な雰囲気につながったという。

「チームの雰囲気は明るく、目標設定はシビアにというのが自分のスタイルです」と中内。
視聴率という結果が出始めると、メンバーもやりがいを感じ、仕事ぶりも楽しそうに。
自発的にアイデアが出るようになったことがチームの成長だと感じる。
そんな同僚の姿を見ているとき、中内も充実感を覚える。

「管理部門にいたときは、チーム全体でひとつの目標に向かって取り組む仕事はあまり多くありませんでした。自分の立場が今とは異なりマネジャーを補佐するグループリーダーという役割だったこともそう思わせる原因かもしれませんが。今のマネジャーという立場になって、自分が成果を出すだけでなく、部門として成長しチームとして大きな成果を出すことをより考えるようになったことが私自身の成長です」

生活者と双方向の
コミュニケーションを取り続けたい

Makers。瀬戸内海放送では地域の人々との対話や観察を通じて得られた複数のニーズやウォンツを「ひとのちから」と「デジタルノチカラ」をあわせて、価値を提供していける人のことだ。

管理部門が長い中内は、「自分がMakersであるとは、これまであまり意識したことはなかったんですが」と謙遜する。
しかし、実際は「生活者に必要とされる地域情報プラットフォームを創りたい」という強い気持ちを持って、新しい仕事を積極的に取り組んでいる。

テレビを主とするのではなく、生活者の生活スタイルの変化にあわせて素早く届けられる情報が必要と考えて2026年7月には「KSB QUICK」というプラットフォームを他部署と連携して立ち上げた。
まだ、手探りではあるものの、ニュースやグルメ、イベントなど地域の情報に生活者がすぐにアクセスできるようなプラットフォームだ。

「今後も生活者が求めている情報の発信量を増やしていきたい」と日々マーケティングリサーチを続けている。